ドッグフードに関する法律

日本におけるドッグフードに関する法律は、「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律」（ペットフード安全法）があります。
平成21年6月1日に施行され、対象となるのは犬と猫です。
具体的にはどのような法律なのでしょうか。

ペットフード安全法とは

この法律が制定されたことにより、以下の内容が決まりました。

・ペットの健康を害するペットフードの製造、輸入、販売は禁止
・製造業者名や賞味期限などの表示を義務付け
・ペットフードに問題が起きた場合、事業者に対して、国が廃棄・回収を命令できる

当たり前のように感じる内容ですが、ペットフード安全法が制定されるまではドッグフードに関する規定は何一つなく、各メーカーの自主基準によるものが主体でした。
それをふまえると、国による規定が設けられたことは画期的といえるでしょう。
それだけ、ペットやペットフードの社会的認知が高くなったと考えられます。

ペットフード安全法は問題だらけ！？

一見、ペットの健康を考えた法律にみえるのですが、条文や「ペットフード安全法に関するQ＆A」を読んでみると、基準が曖昧なことに気付きます。
そのうちのいくつかをご紹介します。

■原材料の添加物の表記は任意(Q3－7)
ドッグフードの原材料欄に記す添加物は、ドッグフードを製造する過程で使ったものだけで良く、それ以前の原材料に使われた添加物に関しては表記しなくても良いとのことです。

■原材料名の順番は適当でもいい(Q3－10)
原則、多い順に記載することが望ましいとのことなので、多い順に書いていなくても罰せられることはありません。

■添加物の規定が非常にゆるい(「成分規格」より)
ペットフード安全法で使用許可が下りている添加物の中には、人間が食してはいけないものや、農薬にさえ使用してはいけない発がん物質のエトキシンまで含まれています。

ドッグフード選びは、法律よりもメーカーの姿勢を見よう

ペットフード安全法に則ったドッグフードが、必ずしも真摯で安全なフードではないということがわかりました。
では、私たちはどのようにして安全な市販のドッグフードを見つければ良いのでしょうか。
それは、飼い主さんが自分で探すのが一番です。
ペットフード安全法よりもはるかに厳しい自主基準でドッグフードを作る会社はたくさんあります。
また、海外には人間が食べても大丈夫な材料しか使えない国もあります。
そういったところから購入すれば、安全性も高まるのではないでしょうか。

ペットフード安全法は、まだまだ改善の余地のある法律です。
それでも、日本に犬や猫のフードに関する法律が加わったことは大きな一歩といえます。
これからもっと良い法律にするためには、私たち飼い主側も、安全に対する知識を深めていく必要があるでしょう